その地図、見たことありますか？ハザードマップと避難場所を正しく知る不動産コラム | 船橋市・北習志野の不動産・新築一戸建てはハウスプロ

「うちは大丈夫」という思い込みが一番危ない

大きな地震や豪雨のニュースを見るたびに、「うちの地域は大丈夫だろうか」と考える人は多いはずです。しかし、実際に自分の住むエリアのハザードマップを開いたことがある人は、決して多くありません。

ハザードマップとは、洪水・土砂災害・地震・津波・高潮などの災害が起きたとき、どこがどれくらい危険になるかを予測して地図上に示したものです。多くの自治体がホームページで公開しており、「（市区町村名）ハザードマップ」と検索すればすぐに見つかります。また、国土交通省の「重ねるハザードマップ」を使えば、全国どこでも住所を入力するだけで複数のリスクを一度に確認できます。

ハザードマップで確認すべき3つのポイント

1. 自宅・職場・学校の危険度
色分けされた「浸水想定区域」や「土砂災害警戒区域」に、自分の生活圏が含まれていないかを確認しましょう。想定される浸水の深さが「0.5m未満」なのか「3m以上」なのかによって、取るべき行動は大きく変わります。

2. 指定緊急避難場所と指定避難所の違い
この2つはよく似ていますが、実は役割が異なります。

指定緊急避難場所：命を守るため、ひとまず逃げ込む場所（公園や高台など）
指定避難所：災害後、しばらく生活するための場所（体育館や公民館など）

災害の種類によって、使える避難場所が変わることもあります。たとえば洪水の際には使えない場所が、地震の際には避難場所として指定されている、というケースも珍しくありません。ハザードマップには災害の種類ごとに使える場所が記載されているので、事前にチェックしておきましょう。

3. 避難経路上のリスク
自宅から避難場所までの道のりに、冠水しやすい低地やブロック塀、土砂災害の危険がある斜面がないかも確認しましょう。最短距離が、必ずしも安全な経路とは限りません。

「見た」だけで終わらせないために

ハザードマップは、見るだけでは意味がありません。以下を、ぜひ家族で話し合っておいてください。

昼間と夜間、平日と休日で家族がバラバラの場所にいる場合の集合場所
避難のタイミング（自治体の避難情報のどの段階で動くか）
高齢者や乳幼児、ペットがいる場合の避難方法

一度家族で確認しておくだけで、いざというときの判断スピードは大きく変わります。

まとめ

ハザードマップは「怖がるための地図」ではなく、「命を守るための情報」です。災害が起きてから慌てて調べるのではなく、平常時の今だからこそ、一度目を通しておく価値があります。今日、5分だけ時間を取って、自分の住むまちのハザードマップを開いてみませんか。